新築一戸建てを購入する際には、できるだけ高性能な住宅を選びたいところではないでしょうか。
住宅の性能は見た目ではわかりにくいため、住宅性能評価書をうまく活用すると良いです。
今回は、新築戸建ての購入を検討している方に向け、住宅性能評価書の基本とメリット・デメリットをご紹介します。
新築一戸建ての購入に役立つ住宅性能評価書とは
住宅の性能を一般消費者でも判断しやすいよう、国が指定した機関が同じ基準で住宅の性能を調べる制度が設けられています。
住宅性能評価書とは、その調査結果が載っている資料のことなのです。
調査項目には下記の10分野があり、4分野が必須、残りは依頼人の希望で選べます。
●構造の安定（必須）
●火災時の安心
●劣化の軽減（必須）
●維持管理・更新への配慮（必須）
●温熱環境・エネルギー消費量（必須）
●空気環境
●光・視環境
●音環境
●高齢者への配慮
●防犯
構造の安定はいわゆる耐震性能のことであり、揺れへの強さが調べられます。
劣化の軽減は、住宅の躯体部分などに傷みを抑える工夫が施されているかを調べる項目です。
このようにさまざまな角度から住宅が評価され、専門知識のない方でも物件の良し悪しを判断できます。
なお、住宅性能評価書は買主が個人的に作成を依頼するものであり、費用が個別にかかります。
具体的な価格は調査機関によって異なるものの、一戸建ての場合は数十万円するのが相場です。
新築一戸建て購入時に住宅性能評価書を取得するメリット・デメリット
住宅性能評価書を取得すれば、住居の良し悪しを事前に把握でき、希望に近い家が購入できます。
共通の評価基準がしっかり定められているので信頼性が高く、根拠の曖昧な調査結果に振り回されるリスクもありません。
調査によって高い耐震性能が評価された物件は、地震保険の加入時に掛け金が割引されます。
高い評価を得ている住宅は資産価値が十分に見込まれるので、住宅ローンもより低金利で利用可能です。
さらに、将来住宅を売却する際には住宅性能評価書が良い資料となり、買主に物件の魅力をしっかりアピールできます。
以上のメリットに対して、デメリットにはまず先述の取得費用がかかることが挙げられます。
住居の本体価格に比べれば安いとはいえ、数十万円を追加で支払う負担は軽くありません。
そのほか、調査で高い評価を得るために物件の造りを変更すると、工事費がかさみやすいです。
調査項目の10分野でそれぞれ高い評価を得たから住みやすいとも限らず、無駄な手間や出費に終わるリスクもあります。
